リストラされ、失業保険もないので、早く少しでも収入がほしい状態なので
とりあえずアルバイトを探しています。

先日あるお店に面接に行きました。
採用担当の方が指定した日時です。
フロントにいたアルバイトらしき人に部屋に通されたのはいいけれど、
しばらく待っても採用担当の方が現れずに、
その後そのアルバイトの子がやってきて、私の履歴書を受け取り帰されました。

その2日後、履歴書が返送されてきました。

採る気がないにせよ
採用担当が姿を見せない面接なんて初めてでした。
地元では結構有名なチェーン店です。
正直、交通費返してもらいたいくらいです。

私の人生において最悪な面接ベスト3に入るくらい最低な面接でした。
皆さんが経験した、最悪な面接談があれば教えてください。
ひどいですねー
せめて面接でもしてくれたら
履歴書返却されても納得出来たと思うんですが;;

そう言えば私も似たことありました
もうずーと前の若い頃の事ですが

面接に行ったら私の履歴書をまず係の人が部屋から持って出て
そこで私は試験を受けたんですね。一般常識的な
漢字とかそんなんだっと思います。
それで少し部屋で待たされて
(きっと試験問題を採点されてたんだと思います)

その後2人の若いアルバイトらしき人が私を面接したのですが
ココを選んだ理由やアンケートのようなことを聞いてきて。
仕事の説明一切なく。

帰りにあー落ちたんだなって思いました。
向こうから言われる前にこっちから言ってやろうと思って
他が受かったのでキャンセルしてくださいって電話しました^^;
失業保険の事で質問です。
妊娠をし、産まれる前まで続けて行こうと思っていた仕事でしたが、「切迫流産」で、妊娠してからずっと(今は5ヶ月になりますが)、自宅安静と医師から言われており、やむなく仕事を辞めざるをえませんでした。この場合、失業保険は自己都合による退職と見なされてしまうのでしょうか?
どちらにしろ、妊娠中ですから失業手当はもらえません。

退職後、一月経過してから、さらに一月経つまでの間に受給延長の手続をとります。
受給延長の理由は「妊娠」にしないといけません。
「自宅安静を医師にいわれた」は発生してから2ヶ月経っていて、受給延長の手続期間を過ぎちゃってることになりますから。

そして出産後、働きたくなってから延長の解除をします。
すると、自己都合退職であっても3ヶ月の待機期間はありません。
失業保険について教えてください。
アルバイトで、雇用保険、社会保険で働いていました。会社を辞める理由が、上司の嫌がらせによりパニック障害を引き起こしたのが原因です。通院もしておりま
したが、もう限界を感じ辞める決意をしました。
そこでお伺いしたいのですが、これはやはり自己理由になりますか?
自己理由に当てはまらない場合は早く手当が頂けるときいたので。
退職する時、会社でも理由を書かされるのですが、ちゃんと書いた方が良いですか?

教えて頂けれは嬉しいです。
心療内科に行って診断書を提出して傷病手当を貰う手もあります。
今のままだと自己都合になってしまうので、労働基準監督署に相談するのもいいでしょう。
弁護士に相談して嫌がらせで(パワハラ)パニック障害になったことを訴えて裁判をする手もあります。

嫌がらせにあって辞めるようなら退職届に一身上の都合による退職とは絶対書かないように。
今の状態で辞める場合労働基準監督署に相談して正当な退職理由になれば待機期間がなく失業保険が貰えるようにすることもできると思います。

後は自分がどうしたいかなので自分で解決して行くしかありません。
源泉徴収票についての質問です!
私は今年の9月末頃からアルバイトをしているものですが、それまでは去年の4月から今年の3月まで嘱託職員をやっていました。 今年の5月から8月までは失業保険を
もらっていました。
そこで、質問なのですが、私のような立場の場合、今働いているアルバイト先に源泉徴収票を出さなければならないのでしょうか?

源泉徴収票のしくみがよくわからないので、どなたか教えてください。よろしくお願いいたします。

また、出さなかった場合はどうなるのですか?
嘱託職員時代のうち、25年になってから支払いを受けた分についての
源泉徴収票(25年分)が必要です。
ただし、それは「扶養控除等申告書」を出した甲欄給与に限られます。
今年の年末調整にこの前職分を提出できないとき、
または前職分が「扶養控除等申告書」を出さない乙欄給与であったとき、
確定申告を要することになります。

源泉徴収票は退職後1ヶ月以内の発行が所得税法で義務付けられていますから、
すでにお手元にあるはずです。甲か乙か忘れてしまった場合には、
その源泉徴収票をみれば一発でわかります。
「乙欄」という項目に「*」がついていれば乙欄です。

なお、雇用保険法12条により、雇用保険の給付については、
租税を課されることはありません。(つまり、非課税ということ)
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